戻る 第36回臨床整形外科学会

O2-4
骨粗鬆症委員会の活動報告～多職種連携から今後の課題を探る～

【目的】2022年4月、厚労省は「大腿骨近位部骨折術後患者の二次性骨折予防継続管理料」を新設、当院でも病棟、クリニックが連携し統一した治療と評価を実施すべく5月に骨粗鬆症委員会が設立された。委員会では医師を中心とした18名の多職種メンバー（看護部・地域連携室・薬剤部・理学診療部・医事部・企画部）で構成され、大腿骨近位部骨折患者への二次性骨折予防に向けてのシステムを検討し、9月よりフローシートに沿って運用を開始した。今回の研究目的は大腿骨近位部骨折術後患者の骨粗鬆症治療の現状を調査し、今後の委員会活動とOLS活動の課題を見出すことである。
【対象と方法】1.対象：2022年骨粗鬆症で大腿部近位部骨折の手術した患者50名
委員会設立前後で 2.DXA実施率 3.治療実施率 4.在院日数を比較検討
【結果】
1.骨粗鬆症委員会　設立前35名（男性4名・女性31名）骨粗鬆症委員会　設立後15名（男性3名・女性12名）
2.DXA実施患者７名（実施率20％）⇒設立後３名（実施率20％）
3.治療実施患者５名（実施率14.3％）⇒設立後８名（実施率53％）
4.在院日数11.2日⇒設立後9.9日
現在7名は回復期病院入院中、５名は介護・通院困難等の理由で治療継続困難。
【考察】運用開始後４か月、DXA実施率は現状では変化ないが、治療実施率は導入後改善し在院日数も短縮、委員会設立によるシステム導入効果はあったと考える。現在、回復期病院入院中の患者もいることから今後DXA実施率は上がることが予想される。積極的な介入が進む中で介護等の理由で通院や治療継続が困難な患者には、使用薬剤の工夫なども含め検討していく必要がある。
【結論】今後フローシートの検証を行い、持続可能なシステムつくりを目指していく。
また病診連携・診診連携・医科歯科連携の構築等トータルケアシステムの観点から地域全体での包括的医療における地域連携の課題にも取り組んでいく。