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海老根 豊 （船橋整形外科 西船クリニック 理学診療部）
関口 貴博 （船橋整形外科クリニック 理学診療部）
妹尾 賢和 （船橋整形外科クリニック 理学診療部）
平尾 利行 （船橋整形外科クリニック 理学診療部）
高橋 憲正 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
松木 圭介 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
上田 祐輔 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
星加 昭太 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
上條 秀樹 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
松葉 友幸 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
玉置 大恵 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
佐々木 裕 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
喜友名 翼 （船橋整形外科病院 スポーツ医学・関節センター 肩関節・肘関節部門）
白土 英明 （船橋整形外科病院 人工関節センター）
【目的】肩関節周囲炎患者に対して運動療法を実施した際の日常生活動作（ADL）改善に関わる要因を分析し、運動療法を実施する際に着目すべき点を明瞭化することを目的に本研究を行った。【対象と方法】対象は2022年6月から2023年2月までに当グループ外来3施設において肩関節周囲炎と診断された40歳以上の肩関節可動域制限を有する199例（男性69例、女性130例、平均年齢59歳）とした。運動療法は療法士による腱板強化、肩甲胸郭運動、さらに患部外機能改善を含むホームエクササイズを3ヵ月間実施した。評価にはShoulder36（Sh36)下位項目（ADL、可動域、筋力、健康感、疼痛）、Short form Central Sensitization Inventory（CSI）、Pain Catastrophyzing Scale（PCS）、Pain Self Efficacy Questionnaire（PSEQ）を用いた。各評価項目における運動療法実施後3ヵ月時から初回時の点数を除した値（改善量）を算出した。また、Sh36 ADL改善量はMinimal Clinical Important Difference（MCID）を算出し、改善群と非改善に分類した。従属変数を改善群と非改善群、独立変数を各評価項目の改善量とした多重ロジスティック回帰分析を実施し、共変量として初回Sh36ADL、年齢、性別、診断側を強制投入した（p＜0.05）。【結果】改善量の平均点（改善群/非改善群）はSh36ADL：0.71/-0.15、Sh36可動域：0.68/-0.19、Sh36筋力：0.84/-0.03、Sh36健康感：0.47/0.00、Sh36疼痛：0.61/-0.08、PCS：-6.73/-4.75、PSEQ：6.32/0.65、CSI：-3.86/-1.91であった。Sh36ADL改善量に影響を与える要因は、Sh36可動域の改善量（オッズ比：13.77、95%信頼区間：6.1-36.2）であり、判別的中率は80.9%であった。【考察】肩関節周囲炎に対する運動療法実施後3ヵ月時におけるSh36ADLの改善は心理的要因に関わらずSh36可動域の改善が重要であることが明らかとなった。【結論】肩関節周囲炎患者のADL改善に関連する要因はSh36可動域の改善量であった。
I don't have COI relationships whitch should be disclosed.